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解釈ミスを減らすために |
１）原因を探る
２）対策を探る
３）結びにかえて
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「翻訳学習者のかなりの部分は『得意な語学力』を活かせる仕事として翻訳にあこがれている。『語学力』は十分にあると考えている。ところが実際には、英文を誤解することなく読む能力が十分にある翻訳学習者はまずいない。翻訳学習者の多くは、自信を持ってはいけない部分に自信を持っているといえる。これでは上達するはずがない」
こうお書きになっているのは、翻訳家の山岡洋一氏です（日外アソシエーツ『翻訳とは何か---職業としての翻訳』p113）。山岡氏のこの指摘は、残念ながら正しいといわざるを得ません。少し付け足すなら、通訳をやるほどではないが翻訳をするくらいの語学力はある、と考えている人が多くいます。筆者（香取）は1990年10月から2002年9月までの12年間で、インタースクール（通訳・翻訳者養成校）の翻訳講師として、延べ564人の訳文を添削してきました。インタースクールでは受講希望者を対象に翻訳の試験を行い、ある程度の足切りをしています。それでも、「読める」受講生はおそらく全体の10%に満たないでしょう。
これから実際に訳例を見ていただきますが、決して筆者の「読める」判定基準が厳しいのではありません。筆者を含め誰だって誤読することはあります。母国語で読んでいたって、うっかり読み間違いをすることもあります。そんな間違いまで問題にする完璧主義者の目の高さで1割未満と言っているのではありません。多少のうっかりミスには目をつぶったとしても、ちゃんと読める人は実に少ないのです。また題材が難しすぎるのでもありません。例えばTIMEなど世界中で読まれている一般向けニュース雑誌を題材に、辞書でも何でも使って、自宅で時間をかけて訳してきてもらっても、読めている人のほうがやはり珍しいのです。
「翻訳は通訳と違って辞書を見ながらやればいいのだから、どうして間違えるの？」。こんな質問をたびたびインタースクールの通訳講師から向けられます。「間違えるというより、うまく日本語で表現できないんじゃない？」。先日、通訳や翻訳の業界誌の編集長とお会いしたときも、同じような話題になりました。「辞書を使っても間違えるとしたら、やはり文法に弱いのでしょう。間違える生徒さんたちはもっと文法を、つまり基本をもっと勉強する必要があるのではないでしょうか」と編集長。
通訳の方々が仕事で接する英語にも、話し言葉特有の難しさがもちろんあります。筆者はたびたび通訳のスクリプトも翻訳しておりますので、聞き取りの問題を別としても、話し言葉を訳すことのむずかしさをある程度知っています。しかし例えば、何かのフォーラムで政治家や官僚や学者や財界人などパネリストが使う話し言葉より、TIMEやThe Economistのスタッフライターが書く文章の方が凝っているだけに、不慣れな読者には誤解を生みやすいということも十分ありえるはずです。
翻訳の学習者は、高校･大学を卒業してからもなお勉強しようというのですから、当然ながら知的水準の高い人たちです。いわゆる一流大学の出身者はかなりの割合に達すると思われますし、留学経験者も帰国子女も決して珍しくありません。文法を重視する厳しい受験をくぐり抜けてきた人たちがどこで読み間違えるのか、どうしたら誤読を減らせるのか。そんな疑問に少しでも光を当てることができればと考えのが、今回ホームページを書き足す動機になりました。（自分だって読めなかった時期はあったはずなのに、いつ頃どのように勉強してミスが減っていったのか、自分の体験からお話しすることは今となってはもうできません。）
これから順を追って話を進めていきたいと思いますが、解釈ミスを減らす取り組みを始める前に、まずは解釈ミスの原因がどこにあるのかを探らなくてはなりません。ご自身の力を試したい方は、以下の英文の第2パラグラフ以降を訳してみてください。出典は
The Economistの記事Education and the wealth of nationsです。長くてすみません。これでも、訳例を提供してくれる方の手間を考え、文脈を壊さない範囲で割愛してあります。しかし、一つの文だけを取り上げて「翻訳してみなさい」というような演習では、問題点は絶対に見えてこないのです。|
The politics of education is in a confused state. All over the world it is taken for granted that educational achievement and economic success are closely linked―that the struggle to raise a nation’s living standards is fought first and foremost in the classroom. What has established this idea so unshakably in people’s mind is a recent, and to many a rather alarming, phenomenon: the new intensity of global economic rivalry. The idea of competition among nations is now familiar. But the idea of international competition among schools―that is, among educational methods and systems―has made only a dull impression on people’s thinking. Up to now, education professionals have tended to resist comparisons even of apparently similar schools within neighbourhoods. Such are the subtleties of their craft, they say, that exercises of that sort are meaningless. In Britain, where the government has begun to publish league tables of schools’ results, teachers and local-authority bureaucrats remain intensely sceptical of such information. To go further, and compare a school in Manchester with one in Tampa, say, or Seoul, would strike them as simply ridiculous. But the very changes that are concentrating people’s attention on education are obliging everyone to be more outward-looking, and to judge their ways of doing things by the yardstick of the best in the world. Education should not be exempt. When teachers and educational policy-makers start, like everybody else, to seek out best practice by looking around the world, what will they find? The first thing is a surprisingly large―and therefore potentially informative―variation in performance. The next is that this variation has little to do with things you might suppose would explain it: class sizes, hours of study per subject, and spending per pupil. The biggest piece of international research on educational standards, involving schools in 41 countries, was published recently. It compared scores of 13-year-olds in maths and science tests, calibrating the scores so that a mark of 500 was equal to the international average. In maths, as it happens, America's score was 500, placing it 28th in the league. The Czech Republic, with 564, achieved Europe's highest score and a rank of 6. Top of the table was Singapore, with 643, followed by South Korea, Japan, and Hong Kong. The Czech Republic spent a third as much per pupil as America. Many of the most generous spenders achieved results that were mediocre or worse. Pupils per teacher and hours devoted to study in each subject were no more closely linked to results. The East Asian tigers scored well (without spending more than other countries), suggesting "Asian values" as the secret of success. But this too is misleading. English students scored almost as well in science as their Japanese counterparts. If "culture" is the key, why should this be so? Academics are starting to ask why countries as culturally different as Japan and Switzerland do so well. The evidence suggests that teaching methods are the key. In teaching maths, for instance, both those countries spend more time on basic arithmetic than on deeper mathematical ideas, emphasise mental arithmetic, rely on standard teaching manuals and favour whole-class (as opposed to group) teaching. Nobody, least of all their authors, is claiming that such studies are conclusive. So far they are proving much better at saying what doesn’t work than what does. But it should be beyond doubt that more, and more detailed, comparisons of this sort are the key to advance the debate on education beyond tiresome quarrels over how much government should be spending. |
先ほど触れたインタースクールの生徒さんのひとりに協力していただきましょう。その方の訳を以下に紹介します（下線と番号は筆者）。この方はインタースクールの中で平均的な実力の生徒さんとお考えください。もちろん受講生の中には、もっとずっとできる方、ほとんど解釈ミスのない方もいらっしゃいます。しかし、たたき台にするために間違いの多い訳文をわざわざ探してきたのでもありません。あくまでも平均的な訳です。
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これまで教育のプロたちは、近隣の明らかに似通った学校どうしを比較することにも抵抗する傾向があった。 (1)そのようなものは彼らの職業の微妙さであり、その種の訓練は意味がないと彼らは言う。英国では、政府が学校成績一覧表を公表し始めたが、教師や地方自治体の役人たちは、そうした情報には極めて懐疑的であり続けている。さらに進めて、(2)マンチェスター（英国）の学校をタンパ（米国）やソウル（韓国）の学校と比較することは、教育関係者に単に馬鹿げているとの印象を与えるだろう。しかし、人々の注意を教育に集めている情勢の変化自体のため、誰もが外側に目を向けるようなり、世界で最も優れたものを基準に自国のやり方を評価せざるを得なくなりつつある。(3)教育は免除されるべきでない。 教師や教育政策立案者が、皆と同じように、世界を見回すことで最善の慣行を模索したら、何が見つかるだろうか。(4)最初に見つかるのは、驚くほど大きく、それゆえ潜在的に情報を与える、教育を遂行する上での違いである。(5)次は、この違いがあなたがそれを説明することとは関係なく存在するということである。それらは、クラスの大きさ、各教科に費やす時間、そして1人の生徒に対する支出である。41か国を対象とした教育水準国際研究のうち最大のものが最近発表された。それは数学と理科のテストで13歳の生徒の成績を比べたものだ。500の点数が国際平均と等しくなるよう成績を調整している。数学ではおもしろいことにアメリカが500点になり、リーグ中28位になった。564点のチェコ共和国は欧州最高で6位だった。トップはシンガポールで643点。後に続くのが韓国、日本、香港だった。 チェコ共和国は生徒一人当たりアメリカの3分の1を費やした。最も教育支出の多い国は平均かそれ以下の結果に終わった。(6)教師一人当たりの生徒数と各教科で学習に向けられた時間はもはや結果と密接に関わっていない。(7)東アジアのトラたちは他の国々よりもお金をかけずに好成績を出し、こうした国々は「アジアの価値観」がカギであることを示唆している。しかしこれも誤解を生む。イングランドの生徒は理科では日本の生徒とほぼ変わらない好成績を出した。もし「文化」がカギなら、どうしてこうなるのだろうか。 学者たちは、日本とスイスほど文化的に異なる国がどうしてそろって良い成績を出すのかと問い始めている。証拠は教育法がカギであることを示している。例えば数学を教えるのに、両国は、深遠な数学的アイデアより基礎的な計算により多くの時間を費やし、暗算を重視し、標準教育マニュアルに頼り、(8)グループに反対しているため全クラス教育を好む。 誰も、(9)とくにマニュアルの著者は、こんな研究が決定的であると主張していない。(10)これまでのところ、彼らは何に効果があるかということより、何に効果がないかを証明する方をはるかに得意としている。(11)しかしもっともっと細かいこの種の比較を行うことが、教育論争を、どれだけ政府が支出すべきかといった退屈な口論から先へ進めるカギであることは疑いようもない。 |
さて、問題点を検証してみましょう。
(1)
意味不明。文法知識が不足している。筆者が予備校の講師をしていたのはもう10年以上も前になりますが、当時大学受験生のバイブルとされていた文法書『英文法解説』（江川泰一郎著・金子書房）で調べてみましょう。すると倒置構文という項目の中に次のような記述があります。(改定3版、第3刷 p485)【程度の副詞など】so ~ thatとsuch ~ that
Such was the force of the explosion that all the windows were broken to pieces. (暴風がすさまじくて、窓ガラスが全部こなごなに飛び散った)
倒置させずに書けば次のようになります。
The force of the explosion was such that all the windows were broken to pieces.
同じようにして、問題の原文も次のように書き換えることができます。
The subtleties of their craft are such, they say, that exercises of that sort are meaningless.
(2)
この訳に特に問題があるとは思いません。しかしあえて問題にしてみましょう。もし翻訳の指南書がこれを取り上げるならば、「無生物主語を訳すときは、副詞的に訳したほうが日本語として自然に響く」という程度のアドバイスをするのではないでしょうか。しかし筆者は、後述しますが、翻訳とはつまるところ解釈の問題だと思っています。解釈さえできていれば、数量形容詞は述語的に訳すとか、受動態を能動態に切り替えるとか、副詞を述語にするとか、そういう小手先のテクニックは知らず知らずのうちに身につくものだと思っています。私なら、「無生物主語は副詞的に訳しなさい」と助言するのではなく、「wouldの意味を正しく理解しましょう」というでしょう。中学・高校でwouldを「〜だろう」と訳させるからでしょうか、wouldが出てくると自動的に頭の中で「〜だろう」に置き換えて納得してしまう人が大勢います。結果的にそれで問題ないときも多いのですが、この文中のwouldは仮定法として読んでいないとなりません。仮定法として読んでいれば、自ずと訳も変わってくるのです。
ついでながら、日本語の中の「無生物主語」（生物でないものが人間に何かを働きかける構文）は、多くの翻訳指南書が指摘しているほど不自然ではないはずです。新聞でもテレビのナレーションでもいいですから、翻訳ではなくもともと日本語で書かれた文章の中でいわゆる無生物主語を探してみるといいでしょう。驚くほどたくさん見つかります。たとえば「ここで負けたら後がない、という思いが○○さんを奮い立たせた」、「○○さんの49歳という年齢が、採用担当者に二の足を踏ませた」等々。手元にある2002年10月7日付の日経新聞には「首都ワシントンのホワイトハウス敷地内でも、西ナイルウイルスに感染して死んだ鳥が見つかり、政府関係者を青ざめさせている」（「米襲う西ナイルウイルス」）とあります。
(3) exempt
の意味を取り違えている。People should not be exempt from education.ならばこの訳のようになるでしょう。Education should not be exempt [from international comparison. (or competition.]が省略されているのです。(4) performance
の意味を取り違えている。ここでいうperformanceは「生徒のでき」「成績」のことです。文中での類語はresultsです。informativeの解釈も怪しいものです。informativeとはgiving useful information (Oxford Advanced Learner’s Dictionary 以下OALD)のこと。この部分の意味を日本語で示せば、「生徒の成績のばらつきが大きく、大きいがゆえにそこから多くの情報が得られるかもしれない」ということです。(5)
文法知識の不足、代名詞 itの読み間違い、動詞explainの意味の取り違えが合わさって、この誤訳になっていると言えそうです。まず、挿入句であるyou might supposeを取り去って考えてみましょう。『英文法解説』の説明を引用します（p83〜p84）。【関係代名詞の省略】
B.
主格の関係代名詞(2)
先行詞の直後にI know, we thinkなどが挿入される場合。She is just the type I always knew would attract him. (初めからわかっていたが、彼女はまさに彼をひきつけそうなタイプの女性だ)
Many of those qualities we think are typical of Americans in general were the result of this frontier life. (アメリカ人一般の特徴と考えられる性質の多くはこの辺境の生活から生じたものである)
そこでyou might supposeを取り去ると、
This variation has little to do with things [that] would explain it.
になります。意味的に矛盾した文になってしまいますが、構文を正しく把握するために、とりあえずこうしてみましょう。
次に代名詞itの指すもの。itはthe variationを指します。こんな場合、文の主語と目的語が同一ならば再帰代名詞(itself)になるはずではないかと反論される方がいらっしゃいますが、よく注意してもう一度見てください。動詞explainの目的語はit、主語はthings。主語と目的語は同一ではありません。
次にexplainの意味。これも、翻訳の技術を教えるという数々のいわゆる指南書ならば、「説明する」ではすわりが悪い、こなれていない、「原因となる」としたほうが日本語として自然に響くという程度のアドバイスをするのではないでしょうか。筆者なら、explainの意味が正しく取れていないと考えます。文中のexplainはto be a reason for something (Longman Dictionary of Contemporary English)ということ。
ついでながら、英文を翻訳する必要はなくただ読むだけのときに、自分の頭の中にある訳語をいちいち当てはめていくと英単語の意味を正しく把握できなくなることがあります。とくに動詞、形容詞、副詞については、いちいち日本語になさらない方がいいでしょう。自分の語彙に頼らずに英和辞典を引いたとしても、そこに出ているのは文脈によっては使える「訳語」の候補一覧です。「意味」が載っているわけではありません。訳語を当てはめながら英文を読むのは、英語の発音をカタカナで覚えるようなもの。近いのだけど、微妙に違う。
(6) no more
の意味の取り違え。Pupils per teacher and hours devoted to study in each subject were no more closely linked to results [than spending per pupil was].が省略されています。この記事の著者は第3段落で、成績の違いを生む要素として一般に考えられる3項目をあげました。class sizes (第5段落ではpupils per teacherと言い換えています)、hours of study per subject (同じくhours devoted to study in each subjectと言い換えています)、そしてspending per pupil。生徒一人当たりの教育予算の少ないチェコ共和国が欧州最高だったこと、教育にふんだんに金をかける国が振るわなかったことを指摘して、まずはspending per pupilと成績の関係を否定しました。そしてこの文で他の二つの要素もやはり関係ないと言っているのです。(7)
これも訳の上では結果的にたいした違いを生まないのですが、少し考えてみましょう。分詞を使わずに書き換えてみると、
The
East Asian tigers scored well, and they suggested "Asian values" as
the secret of success.
となるでしょうか。むしろ、
The East Asian tigers scored well, which suggests “Asian values” as the
secret of success.
ではないでしょうか。別の言い方をすると、suggesting
“Asian values” as the secret of successは主語にかかっているのではなく、主節全体にかかっているということです。
(8) as opposed to
というフレーズを知らないため、そして辞書を引く労を惜しんだために生じた誤訳。as opposed to = used to make a contrast between two things: This exercise develops suppleness as opposed to (= rather than) strength.--OALD(9) their authors
のtheirが指すものを読み間違えている。standard teaching manualsではなくsuch studiesを指します。「代名詞は、itなら直前に出てきた単数名詞を、theyなら直前に出てきた複数名詞を指す」なんていう決まりはありません。ただ、代名詞は直前の動詞の主語か目的語を先行詞とする場合が多いというにすぎません。この文中のtheirのように代名詞がその先行詞より先に出てしまっている例もよくあります。河野一郎・東京外語大学名誉教授は、「よほど難解な哲学論考でもないかぎり、英語の代名詞はいつでも明確に前の名詞を指していてまちがいの起こりようがありません」（DHC出版『翻訳のおきて』p47）とお書きになっていますが、この記述に対する反証は、TIMEやThe EconomistやBusiness Weekなど主要誌の中からいくらでも見つけることができます。それを代名詞の誤用だと批判するのは、あたかも、洋服を買いに来た人に、服のサイズに合うよう痩せろ、太れ、伸びろ、縮めと命令するようなものです。人のために服があるのであって、服のために人がいるのではありません。実際、ときには標準から外れた体型の人にでくわすこともあるでしょう。しかしそれが現実なのですから、批判しても仕方がありません。(10)
これも代名詞の読み間違い。they = such studies.(11)
不注意。誰でもこうしたうっかりミスをやってしまいます。私自身ももちろん例外ではありません。よく読めば、more comparisons (比較調査の回数を増やすこと)と more detailed comparisons (もっときめの細かい比較調査を行うこと)の両方を言っていることに気づいたはず。|
（試訳） 教育関係者はこれまで、近隣の、見たところ似通った学校どうしを比較することにも抵抗する傾向があった。教育という仕事は奥が深いので、比較を行うことに意味がないというのである。英国では政府が学校別の成績対比一覧表の公表を始めたが、教師や地方自治体の職員は依然として、そうした情報には極めて懐疑的である。さらに進めて、マンチェスター（英国）の学校をタンパ（米国）やソウル（韓国）の学校と比較するとなれば、教育関係者の目には無意味どころか馬鹿げているとしか映らないだろう。しかし、人々の目を教育に向けさせている情勢の変化それ自体のために、誰もが世界に目を向け、世界のトップを基準に自国のやり方を評価せざるを得なくなりつつある。教育もこの流れに逆らうことはできないはずだ。 教師や教育政策担当者らが、みなにならって世界に目を向け、いちばん成功しているやり方を探るといったい何が見えてくるだろう。まず目をひくのは、生徒の成績の差が著しいこと、著しいゆえにそこから多くを学べる可能性があるということだ。次に気づくのは、能力の差は一般に原因と考えられる要素とあまり関係がないということである。つまり、ひとクラスの生徒数、科目ごとの学習時間、生徒ひとり当たりの教育費などとの関係が見られないのだ。 41の国と地域の学校を対象とした、これまで最大規模の教育水準国際調査の結果が最近発表された。調査では13歳の生徒の数学と理科のテスト成績を比較し、世界平均が500になるようテスト結果を換算した。数学ではたまたま米国が500となり、28位にランクされた。イングランドは506で25位。564だったチェコ共和国は欧州で最高、全体では6位だった。1位はシンガポールの643。続いて韓国、日本、香港の順となった。チェコの生徒ひとり当たりの教育費は米国の3分の1である。教育に他国よりも金をかけている国々が並みの成績、もしくは並以下に終わった。ひとクラスの生徒数とそれぞれの学科に当てられた時間もやはり、教育費と同様、テスト結果とあまり関係がない。東アジアの強豪が他国以上に金をかけることなく好成績を出したことから、成功の秘訣は「アジアの価値観」だと言えそうに思える。しかしこの推察も早計に過ぎる。イングランドは理科で日本とほぼ同じ好成績を出した。「文化」がカギらなら、この結果をどう説明できるだろう。 学識経験者らは日本とスイスほど文化的に異なる国々がそろって上位に位置する理由を探り始めている。調査結果に見る限り、謎を解くカギは教育法にありそうだ。例えば数学の授業では、両国とも難解な数学理論よりも基礎的な計算に時間を割いており、暗算を重視し、標準指導要領に沿って教え、グループ分けをしないクラス全体の授業を好む。 同調査書の執筆者をはじめ、誰もこうした調査で結論が得られるとは思っていない。これまで調査が浮き彫りにしたのは、学力向上に有効なものは何かではなく、むしろ有効でないものは何かである。しかし、この種の比較調査の回数を増やし、内容を掘り下げていくことこそ、政府の教育予算をどれくらいにするかといった低次元の論争から抜け出て、教育議論を展開していくための布石なのである。 |
さて、こうして見てきますと、解釈ミスの原因は「文法知識の不足」とばかりは言えません。
such~ thatの倒置が読めていない、主格の関係代名詞の省略に気づいていないといった問題は、たしかに文法知識とおおいに関係があると思います。しかし、代名詞の先行詞を間違える、修飾句のかかる先を間違える、比較の対象を読み誤る、同じことの言い換えに気づかないといった問題はどうでしょう。辞書をどれほど丹念に引いても、文法書をいかに熟読しても問題は解決しないのですから、「語学」の問題とは言えないのではないでしょうか。（そして---お気づきでしたでしょうか---このことが、冒頭紹介した山岡氏が語学ということばにカギカッコをつけた理由でもあるのでしょう）。さらに言えば、言葉の意味を取り違えるといった問題も、純粋に「語学」の問題とは言えません。例えば先ほどのperformanceを英和辞典で引くと、確かに「遂行」という訳語が載っています。逆に「成績」は載せていない辞書の方が多いかもしれません。performanceという言葉の数々の訳語、何通りかの意味を知っている、その知識を持っているというだけで、異なる文脈の中で正しく意味が取れることが保証されるわけではありません。知識は知識、運用力は運用力です。考えてみれば、私たちは小学校入学から大学入試までに何度も現代国語のテストを受けます。あれを、日本語の語学のテストだと認識しているでしょうか。文法や漢字書き取りや四文字熟語の問題ばかりならば確かに語学といえるかもしれません。しかし、接続詞を選ばせたり代名詞の指すものを答えさせたりする問題は、知識を試そうとしているのではありません。問われるのは、ひとことで言うならば読解力です。語学力と読解力はイコールではないのです。
どうしたら解釈ミスを減らすことができるのでしょうか。間違えないように注意深く原文を読むことが誤訳を減らすカギですが、そんなアドバイスは、テストで悪い成績を取りたくない人は良い成績を取るようにしなさいと言っているようなもので、ここまで読んでくださった方々の顰蹙を買うことになるでしょう。以下、できる限り具体的にそのアプローチを考えてみましょう。
先ほど、explainの意味の取り方のところでも触れましたし、当ホームページの「良い辞書・悪い辞書」の中でも書きましたので、簡単にすませましょう。後に「読解力とは何か」の中で書こうと思いますが、読む力を支えているのは、文法よりも推理力と想像力です。そしてそれを鍛える第一歩は、単語の意味を推理するところから始まります。
ネイティブスピーカーに英語を習うとよく、辞書を引く前に意味を想像してみなさいと言われます。筆者もすぐに辞書を引こうとする癖がありなかなか教えに従えなかったのですが、やはり今思うに想像することは大事です。実際には、想像力が全く働いていなければいかなるコミュニケーションも成立しないのかもしれません。辞書を引こうが引くまいが文章を読んでいるうちに想像力は養われる。しかし、もっと意識的に、多分こういう意味だろうと想像したうえで辞書（なるべく学習者向けの英英。詳しくは「良い辞書・悪い辞書」をご参照ください）を引く習慣を身につけることで、いっそう効率よく推理力、想像力を鍛えることができます。そして辞書の例文にできるだけ多く目を通し、語法（使い方）を確認し、ニュアンスを感じ取る。こうして少しずつ増やしていった語彙は、英検やTOEICのために短期間で訳語を丸暗記したものとは違う、本当の意味でその人の「語彙」になるはずです。
文法知識の不足が原因で起きる解釈ミスは、先ほどの例でもお分かりいただけるようにそれほど多くはありませんが、確かに、文法の知識がしっかりしていれば避けられた誤訳というものもあります。しかしだからといって、文法の本を隅から隅まで読むことが効果的な学習法だとは思えません。だいいち、退屈で通読できませんでしょう。
話は少し横に逸れますが、いったい英文を読むときに文法知識はどれほど必要なのでしょうか。筆者は英語教育を専門に勉強した者ではないため、自分の経験でしか語ることができません。その点をお断りしたうえでお話しするのですが、筆者は高校時代、勉強する気力をすっかりなくしてしまった時期があり、普通ならば勉強するはずの文法を学ばないままに卒業してしまいました。大学卒業後、外資系企業勤務を経て予備校講師の職に就きますが、実は予備校講師になったとき初めて5文型なるものを知りました。それまで「5文型」を理解していなかったどころか、「5文型」という言葉を聞いた記憶さえなく、同僚の英語講師に驚かれました。少し極端な言い方をすれば、文法を教える立場に立って初めて文法を勉強したのです。（お世話になった予備校の名誉のために、筆者を雇ったその予備校の名は出さないことにしましょう。）
その時すでに英検1級を持っていましたので、文法なんか知らなくても英語はできると言えそうですが、とんでもない。文法をとくに勉強しなくても英検1級は取れるということが言えるだけです。読解力について言えば（ついでに作文力も）、英検1級合格の基準が低すぎるのです。読む能力について英語検定協会が設定している、「高度の文章を読むことができる。（新聞、雑誌、一般文献などを読むことができる。）」という合格の目安は、実情を反映していないと言わざるを得ません。さきほど訳例を提供してくださった受講生は、おそらくsuch ~ thatの倒置をご存じなかったでしょうし、主格の関係代名詞でも省略される場合があることを知らなかったと推測できます。しかし彼女が英検1級を持っていたとしても、筆者は少しも驚きません。筆者も英検1級に受かった時点では知らなかったと思いますから。自分の経験から言えることは、英検1級に合格する程度の読解力をつけるためには、文法を文法としてとくに勉強する必要はない。しかし、TIMEやThe Economistを読めるくらいに読解力を高めたいとなれば、われわれノンネイティブはやはり文法の勉強をした方がいいでしょう。（そして、英語を読むだけでなく書きたいと思うなら、細かい決まりごとを知ってなくてはなりません。その場合、文法知識は必須です。）
しかし、こういうことは言えるかもしれません。文法を文法として勉強する前に活字や音声を通して英語に接する機会を多く持っていれば、文法の理解もはるかに容易になるということです。最初に文法があって文法にあわせて言語が生まれたのではなく、その反対なのですからこれは道理に適っています。そしてまた、ほとんど日本語の運用能力がないうちに5段変格活用がどうだこうだと聞かされるのと、日常的に使う「読む」「聞く」「書く」「話す」能力が備わってから習うのとどちらが容易かを考えてみれば分ります。筆者は予備校の講師を始めてから文法の勉強に取り掛かったのですが、それまでに相当量の英語を読み書きしておりましたので、予備校で教えながらの文法独学も、自分の中にすでにあった英語の蓄積と照合しながら楽しんでできました。また知識を楽に効率よく吸収することができたと思っています。
受講生から文法の勉強の仕方を尋ねられると、次のように答えることにしています。まず、日ごろ英語を聞き、読み、話し、書く機会を増やすこと。その中で疑問に思うことがあれば文法書で調べ、実践で確認すること。文法書としては、日本の学校で英語を勉強してきた人にとっては、やはり『英文法解説』（金子書房・江川泰一郎著）が使いやすいでしょう。助動詞についてはOxford Guide to English Grammar (Oxford Press)が詳しい。そのほか例えば、A dog is a faithful animal.とThe dog is a faithful animal.とDogs are faithful animals.のニュアンスの違いのように、一つの文法項目の垣根を超えた疑問に答えてくれるのがPractical English Usage (Oxford Press)。そしてできれば、できる状況にない人が多いことを承知で言いますが、もしできれば予備校でも塾でも家庭教師でもいいですから、文法を教える機会を持つことです。他人に説明するにはまず自分の頭の中を整理しないとなりません。そしてある程度の緊張感を持って、自分が予習してきた内容を声に出してプレゼンテーションするのですから、教える側は着実に知識を身につけられます。今にして思えば、筆者にとって予備校講師時代はたいへん実り多い2年間でした。
さきほど「語彙を増やす」のところで、単語の意味を推理しながら論理的な推理力と想像力を鍛えることが大事だと書きましたが、単語の意味を推理・想像することの次は、文の意味を前文・後続文との関係から推理・想像することです。ここではその一つの方法を考えてみましょう。
幸いなことに、文芸作品と違い英文エッセイ（小論文のこと）、論説文、新聞・雑誌記事、報告書など身の回りにあふれる英文の大半は、パラグラフ構成上のあるルールに従って書かれています。それは例えば『日経新聞』の社説や『サンデー毎日』の記事や『朝日新聞』の「天声人語」の背後にある文章作法とは全く異なる決まりごとです。英文パラグラフの構成法を学び、最初のうちはそれを意識しながら文章を読み進める習慣をつけることにより、解釈ミスをある程度減らせるのではないか。そう考えて、非常におおざっぱではありますが、パラグラフ構成のルールを以下にまとめてみようと思います。文法が個々の木の構造を律するものであれば、こちらは森の構造を規定するものです。本当は木の見かたと同じくらい森の見かたも学校で習うといいのですが･･････。
まず、日本語の段落と英語のパラグラフの違いについてよく言われることは、
（１）日本語では文章に「ひねり」を利かせるために、あるいは起承転結をつけるために段落の中である程度話をそらすことが認められますが、英文ではそうした余談を嫌う傾向が強い、
（２）日本語の段落では各文が並列な関係にあるのに対して、英文パラグラフではあたかも一匹の女王蜂を10匹の働き蜂が支えているように、一つの文が特別な地位にあり、それを他の文がいくつかのパターンで支えている、
の2点です。それぞれについて考えてみましょう。
（1）Unity
英文パラグラフの特徴の一つとされるのがunityです。まとまりです。一つのパラグラフでは一つの話題の一つの側面だけを扱い、それ以外の要素をできるかぎり持ち込むべきでないとする考え方です。これについては、問題の性質上、文章作法の教科書から引いてみましょう。
次のパラグラフのおかしいところにお気づきになりますか。
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(A) Pearls are gathered by men known as pearl divers. Actually, these men do not dive. They are lowered by a rope to the bottom of the sea. Many tourists to Japan enjoy shopping for cultured pearls. Pearl gatherers work in pairs, with one remaining at the surface to help the other return from his dive. An experienced pearl diver can stay down about a minute and a half and can often make as many as thirty dives in one day. (“American English Rhetoric” by Robert G. Bander. p3) |
ヒントを出します。このパラグラフには、本来このパラグラフに含まれるべきでない文があります。
次のパラグラフではいかがですか。
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(B) At a time when only two or three million Indians lived in what is now the United States, nearly thirty million Indians lived in Mexico and Central America. Today, Mexico City is one of the most cosmopolitan cities in the Western Hemisphere. The Mayan civilization was extremely widespread. So far, only a hundred or so of the cities built by the Mayas and related tribes have been unearthed. But stone figures, pottery, and other objects left by the Mayas have been found at more than 15,000 sites in Mexico, Guatemala, and elsewhere in Central America. Undoubtedly, hundreds of these places conceal the ruins of Mayan cities. (“American English Rhetoric” by Robert G. Bander. p4) |
Many tourists to Japan enjoy shopping for cultured pearls.
が浮いてしまっています。真珠を海底から集める作業と関係ありません。
パラグラフ(B)では、
Today, Mexico City is one of the most cosmopolitan cities in the Western Hemisphere.
が異質です。出典となっているAmerican English Rhetoricによれば、パラグラフの中で「寄り道」をして読者の興味を引くことが奨励される言語もあるとのことですが、はたして日本語はどうでしょう。筆者のみるところ、新聞･雑誌記事のほとんどで、英語と同じようにunityは尊重されていると思います。ただし、朝日の「天声人語」に代表されるような、意図的に「ひねり」を効かせ起承転結をつけた文章も日本人読者には親しまれています。次に引くのは今朝（10月11日）の日経の「春秋」です。同コラムは、ちょうど朝日の「天声人語」に相当します。全文を載せましょう。
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「君ならノーベル○○賞を狙えるかも」。サラリーマンの昼食時、身近にいそうな研究者の快挙に盛り上がったはずだ。株価が軒並み急落するなかで、島津製作所株は大幅に値上がりした。地味な中堅企業の実験室から生まれた先駆的業績は日本企業の研究水準の高さを証明した。 田中耕一氏のノーベル化学賞受賞は異例ずくめだ。大学教授で博士が常識の化学賞で初のサラリーマン学士。それも大学の専攻とは畑違いである。実験がしたいために昇進を拒み主任にとどまったエンジニアだ。実験で間違って物質を混ぜた失敗がたんぱく質の画期的な分析手法を生んだ。 小柴昌俊東大名誉教授のノーベル物理学賞を支えたのも日本の技術だ。この春、神岡鉱山地下のスーパーカミオカンデを訪れた。素粒子ニュートリノの検出には微小な光を増幅して電気信号に変換する光電子増倍管が必要になる。製造したのは浜松ホトニクスの熟練技術者たちだ。ガラス管を均一に仕上げる微細な職人芸が偉大な発見を導いたと聞いて驚いた。 二つのノーベル賞は「ものづくり日本」を立証した。小泉純一郎首相が「悲観的になるな」というのもわかる。しかし株安で経済に歯止めがかからない。ノーベル賞を「過去の栄光」にしないためにも、首相は危機感に目覚めてほしい。 |
日本人の読者の中には、話の思いがけない展開が面白いと評価する人もいるでしょう。しかしこれは、後に引くイラク問題の社説以上に英訳しにくい文章です。それぞれの文はもちろん英語にできます。しかしひとつひとつのパラグラフ、さらには文章全体を眺めてみると、あまりにも英語の文章作法と異なるのです。英語的な発想で読んでみると、第1段落では株価の話が浮いてしまうでしょう。(最後の段落の「株安」の伏線とみなすには無理がある)。第3段落は第2段落の流れを汲んでいない。（第3段落の論旨を変えたくないとなると、第2段落を、「田中氏はエンジニアである」が中心になるよう書き換えないとならない。そうすると「異例ずくめである」こと「サラリーマン学士」であること「大学の専攻と畑違い」であることが段落中に同居していてはまずい）。そして最後のパラグラフでの急旋回については指摘するまでもないでしょう。
こういう文章の良し悪しを議論するつもりは全くありません。筆者がここに「春秋」を引いた理由はあくまでも、日本語と英語とでは文章作法がいかに違うかを例証することです。
しかし、こういうことは言えるでしょう。「春秋」や「天声人語」の類の文章を読み慣れている読者は、英文を読みながら思考の流れ（train of thought）からうっかり外れてしまったとき、自分が脱線していることに気づきにくいということです。だから「春秋」や「天声人語」を読むなというのでもちろんなく、その違いを十分に知っておく必要があるということです。
（２）Topic sentence と supporting sentences
英文パラグラフは、パラグラフのテーマとも言えるgeneral statement（概括論。先ほどのたとえでは「女王蜂」）の位置によって二つに大別することができます。general statementをパラグラフの最初に置き、後続の文（先ほどのたとえでは「働き蜂」）でそれを支持する演繹法(deductive reasoning)パラグラフと、先に「働き蜂」が個別の事例を提示し、最後にそれらから導き出すことのできるgeneral statement を示す帰納法（inductive reasoning）パラグラフに分けることができます。女王蜂であるこのgeneral statementをtopic sentenceと言います。topic sentenceを支持する働き蜂のほうをsupporting sentencesと言います。
（演繹法のパラグラフ）
| It seems fair to say that distance education has had a checkered past. The correspondence courses at the turn of the 20th century promised the equivalent of "anytime, anywhere" education but instead delivered shoddy lessons and slapdash instruction, driving dropout rates through the roof. But people still wanted to learn from a distance. Indeed, in the early 1960s, two DC-6 airplanes flew over Indiana beaming lessons by satellite into Midwestern classrooms. By the 1980s, many colleges were offering courses and programs that taught through correspondence, teleconferencing, videotaped lectures, or some combination of all three. But by the late 1990s, most schools had moved to take the entire experience online. (“Learning Online” U.S. News & World Report) |
Topic sentenceは第1文の、 “It seems fair to say that distance education has had a checkered past.” 「遠隔地教育には波乱万丈の歴史がある」です。この概括論を、2文目以降が年代順に、遠隔地教育の浮き沈みを検証することで支持しています、立証しています。
(帰納法のパラグラフ)
| It is everywhere. Some 380m people speak it as their first language and perhaps two-thirds as many again as their second. A billion are learning it, about a third of the world’s population are in some sense exposed to it and by 2050, it is predicted, half the world will be more or less proficient in it. It is the language of globalisation―of international business, politics and diplomacy. It is the language of computers and the Internet. You’ll see it on posters in Cote D’Ivoire, you’ll hear it in pop songs in Tokyo, you’ll read it in official documents in Phnom Penh. Deutsche Welle broadcasts in it. Bjork, an Icelander, sings in it. French business schools teach in it. It is the medium of expression in cabinet meetings in Bolivia. Truly, the tongue spoken back in the 1300s only by the “low people” of England, as Robert of Gloucester put it at the time, has come a long way. It is now the global language. (“A world empire by other means” The Economist) |
いきなり代名詞itではじまります。そしてこれが何を指すかがパラグラフの最後まで明示されない珍しい展開になっています。Topic sentenceは最後の文 “It is now the global language.” 。「英語が地球語であること」の証明がtopic sentenceに至るまでのすべての文です。
TIME, Newsweek, U.S News & World Report, Business Weekなどニュース雑誌、Foreign Affairs, Scientific Americanなど社会科学、自然科学のエッセイは圧倒的に「topic sentenceが先、supporting sentencesが後」の演繹法パラグラフになっています。帰納法になっているパラグラフ、どちらともいえない形の崩れたパラグラフなど例外はもちろん珍しくありません（上記ニュース系4誌の中で、いちばん整然と型どおりのパラグラフをつくるのは、筆者の印象ではBusiness Weekです。逆にThe Economistはもっと自由なスタイルで書かれており、他のニュース系4誌ほど演繹法パラグラフの割合が大きくないように感じられます）。
さて今はtopic sentenceとsupporting sentencesの位置関係によって英文パラグラフを二分してみましたが、次はsupporting sentencesのタイプによって3通りに分けてみます。Business Weekから、連続する二つのパラグラフを引きますので、topic sentenceを他の文がどのようにサポートしているかを考えてみましょう。
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The very nature of the Web is what makes it a playground for hoodlums. Its instant, affordable, far-flung reach has fostered frictionless commerce and frictionless crime. Fraudsters can tap into an international audience from anyplace in the world and―thanks to the Net's anonymity―hide their activities for months, years, forever. And they can do it for less than it costs in the physical world: $200 buys an e-mail list with the names of thousands of potential dupes. "The Web dramatically lowers transaction costs. Mostly, we think of that as a good thing," says Erik Brynjolfsson, professor of management at Massachusetts Institute of Technology's Center for eBusiness. "But it makes it difficult to control many of the activities we want to control." That has spawned a bustling Underground Web that's growing at an alarming rate. Black-market activity conducted online will reach an estimated $36.5 billion this year―about the same as the $39.3 billion U.S. consumers will spend on the legitimate Internet this year, according to researcher comScore Media Metrix. Today, illegal online gambling is the eighth-largest business on the Internet. Complaints about child porn in cyberspace have grown sixfold since 1998. And of the total number of fraud complaints being received by the government, 70% occur on the Internet. "North of 70% of all e-commerce is based on some socially unacceptable if not outright illegal activity," says Jeffrey Hunker, dean of the H. John Heinz III School of Public Policy at Carnegie Mellon University, who helped craft cybersecurity policy in the Clinton Administration. (“The Underground Web” Business Week) |
黄色のマーカーを入れた文がそれぞれのパラグラフのtopic sentenceです。
第1パラグラフではまず、「インターネットの性質そのものがインターネットを犯罪の温床にしている」という意味の概括論が提示されます。これまで述べてきたとおり、英文パラグラフでは、意見を言いっ放しにしてはいけません。インターネットのどんな性質が犯罪に結びついているのかを述べて、topic sentenceをsupportしないかぎり、読者は納得してくれません。
そこで、instant（瞬時に）affordable（手ごろな値段で）far-flung (広範囲の)市場に手が届くことがインターネットの性質（the nature of the Web）である、と具体的に示しています。さらに、世界のどこからでも消費者向けメッセージを発信できること、身元を明かさずに商売ができること（anonymity）もthe nature of the Webとして挙げています。そのうえで具体例（顧客リストが安く手に入る）を挙げて読者を納得させます。だめ押しはマサチューセッツ工科大の学者の発言です。MITの先生が言うなら間違いないだろう、と思わせてしっかりとtopic sentenceを立証しています。
第2パラグラフも1文目がtopic sentenceです。「（第1パラグラフで述べた事情により、）闇のインターネットが急成長している」とまず述べました。読者は、どんなヤバイことがどれくらい急増しているのかと疑問に思うはずです。パラグラフの中でその疑問に答えることにより、topic sentenceを支えないとなりません。まず闇市場の規模が今年は365億ドルに達する、と言って数字を出しています。不法賭博行為がオンラインビジネスの中で第8位の規模になっていること、児童ポルノは1998年から6倍に膨れ上がっていること、被害届けが提出された詐欺の7割がインターネットで発生していることなど、このパラグラフは数字が並びます。数字の説得力というやつです。そしてこのパラグラフもやはり、学者のコメントで締めくくっています。
topic sentenceを支持する方法は、以上見てきたように3通りあります。具体例(examples) を出す、数字（figures
and statistics）を出す、当事者・専門家の発言や文献を引用（quotations）する、の3つです。
直接本題と関係ないので簡単に済ませますが、supporting
sentencesの並べ方にも何通りかのパターンがあります。上の二つのパラグラフをもう一度よく見てください。supporting
sentencesの最初の文（第1パラグラフではIts
instant, affordable, far-flung reach has fostered frictionless commerce and
frictionless crime、第2パラグラフではBlack-market
activity conducted online will reach an estimated $36.5
billion this year）はそれぞれ後続の文より包括的な内容になっています。別の言い方をすれば、英語の典型的なパラグラフは1文目がいちばん包括的な、generalな文(topic
sentence)であり、2文目、3文目と下るにつれてだんだんと具体的、specificな内容になっていきます。
そのほか、supporting sentencesを年代順に並べるchronological development、空間を左から右へ、北から南へ、下から上へと移動するように並べるspatial development、重要の小さいものから大きいものへと順に並べるorder of importanceなどがあります。例えば、先ほど演繹法パラグラフの例として挙げたU.S. News & World ReportのLearning Onlineのパラグラフはchronological developmentになっています。
以上、英文パラグラフ構造の特長について見てきましたが、いかがでしたでしょうか。あまりピンと来なかったとおっしゃる方は、日本語の新聞や雑誌と比較してみることをお勧めします。際立った違いが見えてくるはずです。
ひとつだけ例を出して見ましょう。比べるなら、似たメディア、似た話題がいいと思い、次の記事を探してきました。英字新聞のほうは
Financial Times、邦字新聞は『日本経済新聞』。どちらも社説、どちらもイラク問題です。最初の2パラグラフを引用します。|
This is a crucial week for George W. Bush and Tony Blair in getting United Nations Security Council agreement on their draft resolution on disarming Iraq. Both men want the new resolution to be tough so as to maximize the chances of Iraq effectively disarming without a war. Yet without consensus in the Security Council there will not be any new resolution at all. Neither leader can yet be sure of solid domestic support for unilateral military action outside the UN. This is certainly true for Mr Blair. Following the big anti-war demonstration in London at the weekend, the UK prime minister today faces the start of the annual congress of his Labour party, which is divided over Iraq. Mr Bush will get a smoother ride on Capitol Hill, which is due to begin this week debating a congressional resolution on Iraq. But senior Democrats who control the Senate say Mr Bush may have made the case that President Saddam Hussein’s regime in Baghdad is a world problem, but not that the US should resolve it alone. This would change if Iraq is developing real ties with the al-Qaeda terrorist network, as some in the Bush administration now claim. Proof of this has yet to be established. (“Going the United Nations route” Financial Times September 30, 2002) |
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イラクのフセイン大統領が大量破壊兵器についての国連による査察を受け入れると表明する一方で、ブッシュ米大統領は議会に対し武力行使を容認するようもとめ決議案を提出、イラクをめぐる動きが緊迫の度を増している。 ブッシュ政権はイラクの査察受け入れをまったく信用していない。過去の経緯を考えるとその疑心は理解できるが、現時点では査察なしに即座に攻撃を仕掛けた場合、国際社会から幅広く理解を得られるかどうか疑問視される。まずはイラクに対し早期、無条件、かつ全面的な査察を実施することが求められる。 （『日本経済新聞』社説「まずは対イラク前面査察を」 2002年9月23日） |
いかがですか。こうして比べてみると構造の違いが見やすいでしょう。
topic sentenceとsupporting sentencesの話を締めくくるに当たって、もう少し高度な問題を考えてみましょう。翻訳の勉強をされている方にだけ読んでいただければ結構です。まずは英語の原文と、ある受講生の訳文を紹介しましょう。|
After decades of apparent apathy, Japan’s voters are finally becoming restive. The popularity of cabinets rises and falls wildly, with the caretaker prime minister Yoshiro Mori scoring a puny 9 percent approval rating in February 2001 and his successor, Koizumi, garnering an 86 percent rating just four months later. Nine prime ministers have held office since 1990. Around half of all voters now call themselves independents. And the results of the July 2001 election for the upper house of Japan’s parliament were ambiguous; Koizumi managed to carry the election for the LDP with his reform promises, but a large number of LDP conservatives won as well. Another sure sign of dissatisfaction is the April 1999 election of Shintaro Ishihara as mayor of Tokyo. Ishihara is an impressive reformer, but a potentially dangerous xenophobe. (“Japan's Economy at War with Itself” by William H. Overholt---Foreign Affairs January/February 2002) |
| 数十年におよび政治に無関心であるかに見えていた日本の有権者も、ついに不安を示し始めた。内閣支持率は激しい浮き沈みを見せている。2001年2月には、暫定政権となった森善朗内閣の支持率が９％という極めて低い支持率を記録したが、そのわずか４か月後には後継の小泉内閣が86％もの高支持率を獲得した。1990年から数えて、現首相は9人目の内閣総理大臣にあたる。有権者の約半数は無党派を自認している。2001年7月の参議院議員選挙の結果は玉虫色だった。小泉首相は改革を誓って自民党に勝利をもたらすことに成功したが、一方で自民党守旧派も数多く当選した。参院選以外の不満の現れは、1999年4月に石原慎太郎氏が東京都知事に選出されたことだ。石原氏は押しも押されもしない改革論者だが、危険性を秘めた外国人排斥主義者でもある。 |
（問題点を見やすくするため、問題か所以外は語順、訳語を後に示す訳例と合わせてあります）
この訳者は、木はだいたい見えているのだけれど森が見えていません。訳を読んでいるとそれが分かります。
まず、topic sentenceは１文目、Japan’s voters are becoming restive.です。2文目以降はこの概括論に対するsupportです。(1)内閣支持率が乱高下していること、(2)内閣が頻繁に入れ替わること、(3)有権者の多くが無党派を自認していること、(4)2001年7月の参院選の結果が迷える有権者の姿を映し出していること、(5)1999年に石原新太郎氏が都知事に選出されたこと。以上5点の具体例がtopic sentenceを支えています。5つのすべての事例が有権者の不満の現われとして挙げられているのです。この訳を書かれた方は、その構造が読めていません。最後の具体例、石原氏の選出にはAnother (sign of dissatisfaction)というマーカーがついていますが、そのanotherと呼応する要素を読み違えています。topic sentenceと同じ言葉restiveを使ってanother sign of voters’ restivenessと言っても良かったのでしょうけれど、言葉の繰り返しを避けてdissatisfactionを使っています。
筆者ならつなぎ言葉を補いながら次のように訳します。
| 数十年におよび政治に無関心であるかに見えていた日本の有権者も、ついに現状への不満を表し始めている。内閣支持率が激しい浮き沈みを見せているのだ。2001年2月には、暫定政権となった森喜朗内閣が9パーセントという極めて低い支持率を記録したが、そのわずか4か月後には後継の小泉内閣が86パーセントもの高支持率を獲得した。そして、1990年から数えて現首相は9人目の内閣総理大臣にあたる。有権者の約半数が無党派を自認していることからも不満がうかがえる。2001年7月の参議院議員選挙の結果も玉虫色だ。小泉首相は改革を誓って自民党に勝利をもたらすことに成功したが、一方で自民党守旧派も数多く当選したからである。1999年4月に石原慎太郎氏が東京都知事に選出されたのも、明らかに有権者の不満の表れと言える。石原氏は押しも押されもしない改革論者だが、危険性を秘めた外国人排斥主義者でもある。 |
翻訳講師がお書きになった指南書や、翻訳業界専門誌の「紙上翻訳教室」の中に、「原文に接続詞が使われていなければ、それは原作者が意図的に作った空白なのだから、訳者が勝手に接続詞を使って空白を埋めるようなことをしてはならない」という旨の教えを読むことがあります。しかし、原文に接続詞がないときは訳文でも使うなという教えは料簡が狭すぎるように思います。使わないほうがいい場合もあるでしょうし、補ったほうがいい場合もあるでしょう。先ほどのパラグラフで、最後の具体例にしかつなぎ言葉（この場合another）がついていないのはなぜでしょう。原作者が空白を意図したからだとは思えません。恐らく、いちいちマーカー（つなぎ言葉）をつけなくても、2文目以降が具体例を述べていることは読者に分かるはずだと無意識のうちに考えたからでしょう。別の言い方をすれば、topic sentenceの後にsupportが来ることは、英語を母国語とする読者には当たり前なのです。しかしそれが当たり前でない日本の読者に読んでもらうとき、必要に応じて補う「例えば」「というのも」「さらには」のようなつなぎ言葉は理解を助けこそすれ、少しも害になるとは思えません。
ここまで、（１）英文パラグラフの一貫性（unity）、（２）英文パラグラフの構造（topic sentenceとsupporting sentences）について考えてきました。英文を読むときに解釈ミスを減らす一つのアプローチとしていただければ幸いです。要は、英文を読むときは頭の中を英語に切り替える必要があるということです。
ひとつの文が直前の文とどうつながるのか、後続の文とどうつながるのか、頭の中で接続言（＝先行の文の意味を引き受けながら、次の文との間に立って、論理を継続させ、また逆転させ、ときに対比させ、ときに累加することを予告する思考の操舵手。井上ひさし『文書読本』から）を補いつつ文章を読み進め、そしてパラグラフ全体を見渡す。最初のうちは骨の折れる作業です。しかしこれなくして読解力は身につきません。その助けとして英文パラグラフの特徴を理解しているといいでしょう。
くどいようですが、実例で示しましょう。皆さんは次のパラグラフを誤解することなく読めますか。出典はNewsweek。未来の休暇旅行についての記事です。旧来人気の観光スポットは訪れる人の数が多すぎて地域の環境や社会インフラに多大な負担がかかっているそうです。しかし旅行者が求めるものは、かつての一極集中から少しずつ変わってきている。そんな話に次のパラグラフが続きます。
| Experts say that consumer desire to find the undiscovered country will ultimately take some of the pressure off the world’s more overcrowded tourist sites. But governments aren’t taking any chances. Tourism generates about 10 percent of total world GDP, and in an effort to protect the long-term cultural and economic value of popular sites, some countries have begun limiting visitors, especially at environmentally fragile destinations. Only a tiny fraction of Australia’s Great Barrier Reef is open to visitors. Stonehenge was closed for 15 years, and very few people can view the Lascaux Cave in Dordogne, France. Some countries with overstressed infrastructure have tried to market tourists away from hot spots to less trodden regions; this year Britain launched a ?40 million campaign to publicize sites outside London, in places like Wales, Windsor and Glasgow. Others have taken a more controversial approach. Some Italian towns have begun a kind of tourist profiling, giving preferential access to those who can afford first-class accommodations. During a water shortage in Capri a few years ago, day-trippers were turned away so that the island could continue to cater to its five-star-hotel tourists; a similar plan is being considered this year. “I realize it looks like a despicable measure,” said Mayor Constantino Federico at the time, “but I certainly cannot damage our five-star hotels, which host tourists who spend millions of lire each day.” (“Getting Off the Beaten Track” Newsweek) |
最初の3文の意味を日本語で言うとどうなりますか。
「消費者（ここでは旅行者のこと）は未知の土地を見つけたいと考えており、専門家はやがてはこうした需要が、混雑激しい観光地にかかる重圧を和らげてくれるだろうと予測している。しかし政府はチャンスをつかんでいない。観光業は世界GDPの10％を生み出しており、人気観光地の長期的な文化価値、経済価値を守るため、一部の国は観光客の数を制限し始めた。」
さて、第2文が変ですね。「政府はチャンスをつかんでいない」では、前の文とも後の文ともつがなりません。ここで思考の道筋を見失うことになります。ヒントを出しましょう。
But governments aren't taking any chances.はこのパラグラフのtopic sentenceです。別の言い方をすれば、段落中いちばん大事な文です。そしてこれ以降の文はすべてtopic sentenceのサポートです。supporting sentencesから反対にtopic sentenceの意味を類推できますか。まずは類推してみてください。第2文を「しかし政府はチャンスをつかんでいない」という意味に理解したのでは前後がつながらない。こういう疑問を持つことが、まず重要です。次に、おかしいと思ったら、おなじみの単語だと高をくくらずに辞書を引いてください。調べる労力を惜しんでいてはいつになっても知識も推理力も鍛えられません。何も考えずに読んでいる人は、とうとうこのパラグラフの論旨がつかめず、すっきりしないままに先へ進むことになります。chanceのように誰でも知っている単語だけに足を取られやすいのです。
辞書を引けば、口語英語では多用されるこのフレーズが見つかります。
to take chances = to take a risk or to use the opportunities that you have and hope that things will happen in the way that you want: He took his chances and jumped into the water (OALD) 原文に当てはめてみれば、But governments aren’t using the opportunities and hoping that things will happen in the way they want.です。topic sentenceの意味を日本語で説明すれば、「しかし各国政府は、人気スポットの混雑は自然に緩和していくだろうとの予測のもとで成り行き任せにするようなリスクは冒していない」となります。全体を見渡してみましょう。
supporting sentencesの配列は、先ほどのThe Underground Webの二つのパラグラフと同じ。大まか（general）なアイデアから具体的（specific）なアイデアへと進んでいきます。topic sentenceを具体的に述べたのがIn an effort to protect the long-term cultural and economic value of popular sites, some countries have begun limiting visitors, especially at environmentally fragile destinations.さらにその実例として挙げてあるのが、オーストラリアのグレート･リーフ･バリア、英国のストーンヘンジ、フランスのラスコーの壁画。そして視点を少し変えて、別の取り組みを紹介します。あまり混雑していない観光地を宣伝して、そちらに人々の足を向けようとする英国の努力、五つ星ホテルの宿泊客を優遇する一方、日帰り客を冷遇して物議を醸したイタリアの措置。これらは全部governments aren’t taking chances.のサポートなのです。経験の少ない読者は文章を読み進めていくうちに頻繁に分岐路にぶつかります。そしてその度に立ち止まって進むべき道を論理的に考えなくてはなりません。ときには脇道に逸れてしまい、かなり歩いてから行き止まりに気づき引き返すこともあるでしょう。ときには行き止まりに突き当たってもなお獣道に分け入り、途方にくれてリタイアということも。一方読み慣れている人、先ほどの例ではto take chancesというフレーズをもともと知っている人は、脇道があることにさえ気づかないのです。完走してから、途中脇道に入り込んで迷子になった人がいると聞かされて目を丸くすることでしょう。なんでわざわざ竹やぶの中に入り込んじゃったの、と。
経験を積むこと。そしてそれと同時に知識と論理的な思考力を高めていくことが解釈ミスを減らす唯一の方法です。そしてそれこそが「時事英語ワークショップ」の存在理由なのです。
2002年10月12日 香取 芳和